金利と物の値段
需要と供給
既に、説明したとおり物の値段は需要と供給で決まります。物が余っている時には、安く、足りなくなると高くなる訳ですが、値動きの度合いはこのカーブが寝ているか、立っているか （Elasticity という） で決まります。このカーブが寝ていれば、Elastic、立っていれば Inelastic ということになります。例えば、塩の需要は、値段が２倍になってもほとんど減ることはないでしょうから、その需要は、Inelastic ということになります。一方、レタスの値段が２倍になれば需要は減るでしょうから、需要はより Elastic なわけです。

生産者は、変動費と固定費の一部がカバーされれば、一時的には損をしてでも物を作って供給することがありますが、企業は、平均変動費よりマージナルコスト （Marginal Cost） が低くなるような状況、すなわち、短期的には作れば作るだけ損をするような状況になると生産を打ち切るという理論になります。しかし、実際には、これに機会費用 (Opportunity Cost) という概念が加わり、企業は、シャットダウン点よりも損失が少ない、場合によっては、利益が出る状況においても生産を打ち切ることがあり得ます。つまり、利益が出ていても機会費用が大きければ、企業はその生産を打ち切るという決定をすることがあります。
    機会費用の理論は、株や債券などへの投資などにおいても良く見られます。つまり、限られた資金を運用する投資家の場合、A という株から見込めるリターンが 5% であったとして、そこへ、同等のリスクの B という株では、急に 10% のリターンが見込めるようになったとすれば、A を売って B という株を買うという現象が起きます。このような場合、B の値段は、その見込めるリターンが A と同程度になるポイントまで上昇します。つまり、需要が増えて価格が上昇するわけです。同じようなことが、株式市場全体で起きることもあります。つまり、債券の利回りが株の利回りよりも急に良くなった場合は、株の利回りが下がらなくとも値が下がるという現象が起き、続いて、株の利回りは株価が下がるので上がり、売りがその時点で止まり新たな均衡を見ます。

金利が上がったり、下がったりしたするということは、この機会費用が変化するということです。金利が 2% から 3% に上がったとすると、2% - 3% のリターンしか見込めない株を持っている人は、株を売ってしまう可能性が高く、そうすると株の値段は下がっていきます。ある程度株価が下がれば、株から見込めるリターンは上昇しますから、売りが止まり、新たな株価に落ち着きます。つまり、金利が下がると思えば、買いで、上がると思えば売りになる訳です。ただし、市場ではそうした予測を含んだ形で株価などが均衡していますから、仮に、実際には、金利が動いても予測どおりの動きであれば、株価などはあまり影響を受けません。一方、金利が予想以上に上下すれば、株価は影響を受けることになります。

機会費用の説明には、「大学進学の機会費用とは、進学せずに働いていたら得られたはずの収入と授業料など費用の節約の合計である」 などと説明されますが、機会費用の概念のみで考えるのではなく、前述のように需要と供給できまる価格の理論と組み合わせると、応用範囲が広がり、その知識がより役立つようになるはずです。